心理カウンセラー・心理職(公認心理師・臨床心理士)の収入を増やす3つの方法

公認心理師・臨床心理士などの心理職、心理カウンセラーは収入面ではあまりいい職業とは言えません。

心理職として、どうやったら収入を増やせるだろう?

今回はそんな疑問にお答えします。

心理カウンセラー・心理職(公認心理師・臨床心理士)の収入

お金

心理職は専門職なので、収入はいくつかのルートが考えられます。全員がすべてのルートの収入を得られるわけではありませんが、可能性は誰にでもあります。

心理職の収入のルートは4つです。

  1. 雇い主からもらう給料(個人開業は自分が雇い主)
  2. 研修会や講演会などの講師料
  3. 書籍などの印税や原稿料
  4. メディアへの出演料

それぞれについて考えてみたいと思います。

雇い主からもらう給料(個人開業は自分が雇い主)

誰かに雇われ、仕事をすることで給料をもらう。

一般的な収入ですね。決められた時間働いてお金をもらうこともあれば、1ケースいくらでお金をもらうこともあります。

どちらにしても、自分が働いたことに対する対価としてお金を得る方法と言えます。「これだけ働いたら、これだけお金あげるね」みたいな契約と考えるとわかりやすいかもしれません。

これは個人開業でも同じです。雇い主が他人ではなく、自分自身という違いがあるだけです。

研修会や講演会などの講師料

心理職は専門職のため、同業者や他職種に対する研修会、一般向けの講演会などを頼まれることもあります。

力のある有名な心理職ほど、この収入が大きくなります。心理職になりたての場合はあまり期待できない収入でもありますね。

書籍などの印税や原稿料

人によっては本を書いたりして、その印税や原稿料という収入を得ることもあります。

この収入を得ているのは研究者などが多いと思います。勉強するときに購入する専門書は、だいたい研究者が書いているものですよね。

研究者でなくても力のある臨床家であれば、この収入を得られる可能性があります。

メディアへの出演料

おそらくこの収入を得られる人が最も少ないと思います。

出演料をもらえるような人になるには、メディアから声がかかるような有名人になる必要があります。

メディアに出ている人が必ずしも優秀な臨床家や研究者とは限りませんが、名前を売るという意味では出演料以上の価値がありそうですね。

心理カウンセラー・心理職(公認心理師・臨床心理士)の収入を増やす3つの方法

心理職の収入は4つに分けられますが、まとめると2種類の収入になります。

  1. 労働時間×単価の収入
  2. 労働時間×単価以外の収入

「労働時間×単価の収入」は、雇い主からもらう給料、研修会や講演会の講師料、メディアへの出演料の3つです。

「労働時間×単価以外の収入」は、書籍などの印税や原稿料です。

このような分け方をすると、心理職の収入を増やす3つの方法が見えてきます。

労働時間を増やして収入を増やす

通勤

収入を増やす最も簡単な方法は、労働時間を増やすことです。一般的に「仕事を増やす」と言われるやり方ですね。

単価が同じだとしたら、労働時間を増やすことでトータルの収入を増やすことができます。

心理職は非常勤の掛け持ちが多いので、週4日を週5日にすることで収入を増やすことができます。

知り合いは最大で週8日で働いているといっていました(1日に2つの仕事が入っていたりして、トータルで週8個の仕事があるという意味)。

この方法は最も簡単な方法ですが、最も疲れる方法でもあります。

極端な話、毎日働けば収入は増えますが、休みがないので心身ともにボロボロになるかもしれません。

そうならなかったとしても、自己研鑽の時間やプライベートの時間が十分に取れないという問題が出てきます。

労働時間を増やして収入を増やすことは最も簡単ではありますが、なかなか採用してもらえないこともあるので、確実な方法とは言えないのが残念なところですね。

単価を上げて収入を増やす

「労働時間×単価」が収入になるので、労働時間を変えずに単価を変えるということでも、収入を増やすことができます。

非常勤の場合、時給や日給が多いと思いますが、「時給や日給の高い仕事に変える」というのがこの方法になります。

大学院修了直後は単価の低い仕事しか採用されない人が多いと思います。

臨床心理士や公認心理師の資格を取り、単価の高い仕事に切り替えていくのが一般的です。この方法は意識せずに多くの人が使ってると言えます。

同じ仕事を長く続けていても昇給が見込めないことが多いので、仕事を変える以外で単価を上げる方法がないと言いたくなります。

実際には常勤職だったり、能力や経験で昇給する給与体系だったりがあるので、仕事を変えずに単価が上がっていくこともあると思います。

この方法は、普通の心理職が就ける仕事の単価の上限がほぼ決まっていることが問題になります。

今はスクールカウンセラーの単価が高いと言われていますが、文科省は常勤化も検討しているようなので、勤務日数の増加とともに(週1日が週2日など)単価も下がっていくと予想しています。

「労働時間×単価以外の収入」を増やす

一般的な仕事は「労働時間×単価」になっていますが、書籍などの印税や原稿料などは「労働時間×単価」には当てはまらない仕事です。

本を書くのにかかる時間に対してお金をもらえることはなく、どれだけ売れたか、あるいはどれだけ売れそうかという基準でお金をもらうことになります。

もし1時間で書き上げた本がものすごく売れて、印税で1億円入ってきたとしたら、「時給1億円」です。

逆に、10,000時間使って書いた本が全く売れず、印税が10円だとしたら、「時給0.001円」になってしまいます。

「労働時間×単価以外の収入」は大きく稼げる可能性と、全く稼げない可能性を含んでいます。

心理職は仕事が不安定な専門職なので、「労働時間×単価以外の収入」を考えた方がいいと思います。

僕も「心理カウンセラー・心理職(公認心理師・臨床心理士)の収入・お金事情-自分の場合」で書いたように、このタイプの収入をずっと狙っています。

残念ながら今のところ成功しているとは言えませんが。

「労働時間×単価以外の収入」のメリット

「労働時間×単価以外の収入」のメリットは、不安定な収入対策になることです。

心理職の多くは非常勤なので、契約更新ができずに収入を失ってしまうリスクを常に抱えています。

そのリスクをできるだけ減らすためには、収入源を複数に分散することがものすごく重要になってきます。

例えば、年収400万円の仕事をしていたとします。

その収入源が1つだとしたら、契約更新できないと収入は0になってしまいます。

でも、収入源が10個に分散していて、それぞれ40万円ずつの収入だとしたら、1つの仕事の契約を更新できなくても、収入が40万円減るだけです。

「労働時間×単価」の仕事は働く時間に上限があるので、分散にも限界があります。

一方、「労働時間×単価以外の収入」は時間単価が高くなる可能性があります。それは、収入源を分散しやすくなるということを意味しています。

労働時間×単価以外の収入」のメリットは、収入源の分散にあります。結果として、不安定な収入対策になります。

まとめ

  • 心理職の収入は「労働時間×単価の収入」と「労働時間×単価以外の収入」に分けられる
  • 労働時間を増やせば収入を増やせる
  • 単価を挙げれば収入を増やせる
  • 「労働時間×単価以外の収入」のメリットは収入源の分散、不安定な収入対策